夫婦共働きなら知っておきたい家庭支援サービス

共働きの夫婦にとって、子育ては悩みっぱなしの毎日だ。それなのに共働きの夫婦に役に立つ支援サービスが、民間にも行政にもあることを知っている夫婦はあまり多くない。なんとなく知っていても目の前のことに忙しくて、調べ切れていないのだ。核家族で頼れる人がそばにいない場合、登録さえしておけば急なときにお願いもできる支援サービスがある。

就学前児童がいる場合、延長保育ができる保育園かどうか聞くことを忘れずに。また、夜間保育も民間の支援サービスとして使える所がある。子供の年齢にもよるが、育休を経て3歳頃からサービスを受けられる所がほとんどだ。保育園が休日のときは、ベビーシッターや家事代行の支援サービスがある。夫婦の形もそれぞれである。大切なのは、子供も親も幸せな関係でいることだ。ベビーシッターや家事代行は、その道のプロで立派な仕事として誇りをもっている。子育ては複数の大人がいないと行き詰ってしまう。親のメンタルヘルスを保つためにも、どんどん活用するべきだ。

行政の制度では共働きの夫婦の支援サービスとして、学童保育がある。地域の子供たちが集まるので子供同士も仲良くなりやすい。2015年4月から制度が変わり、認定保育園が増設された。地域認定保育所と認定こども園の申請は異なるので、最寄りの行政機関の福祉課に相談してみるのが近道だ。子供は両親二人の子供である。子供ができたら、生活ががらりと変わってしまうことを一方だけに押し付けるべきではない。二人で相談しあいながら、民間の支援サービスや行政の補助をうまく活用するべきだ。

結婚後も共働きをするときの注意点

共働きをしたい女性にとって、夫と仕事の仕方について相談するのは欠かせない。夫の働き方も加味して、うまく互いの考えのすり合わせをするのが良いだろう。医療や介護系で働いている場合、勤務時間が不規則になることも多く、その際には、特に家事まで目を向けて相談することが重要になる。不規則な働き方をしていると、毎日必ず行わなければならない家事や育児を担うのは難しくなりがちだからだ。その点を十分に考慮して、夫に家事や育児を分担してもらうと良い。

負担を少し減らすことができれば、女性は共働きを続けやすくなるので、夫に仕事を理解してもらうことがなにより重要となる。女性が家事や育児を担わなければならないという時代は徐々に終わりに向かっているため、結婚したからには夫婦で協力をするという考え方を最初から持つのが望ましい。共働きをする際は、家事や育児の悩みについて、お互いによく話し合いをする機会を設けるようにするべきだ。可能であれば、妻が家事も育児もすべて行うべきだと考えられてしまわないように、結婚前から事前に話をしておくに越したことはない。

そして、医療や介護の仕事は、家事や育児に役立つスキルが身に付くことも多く、将来的には家庭生活にも活かせられるという点をアピールしておくとさらに効果があるだろう。メリットを理解してもらえれば、あまり協力的でなかった夫の場合も、考え方を柔軟にしてくれる可能性が十分にある。うまく説得して家事や育児を分担できれば、夫婦仲を円満に保ちながら仕事がしやすくなるはずだ。